新車の商談に値引きは付き物ですが、「値引き交渉って面倒だな」と感じておられる方もいらっしゃると思います。
そもそも新車の商談で値引きを要求しても良いのでしょうか?
答えは良いのです。
この記事では、新車の商談で値引きを要求しても良い理由について解説します。
この記事を読むメリットは、次の通りです
- 新車の商談で値引きを要求しても良い理由を理解できます
- 値引き交渉の対象や値引き額を最大化する交渉順番を理解できます
なぜ新車の商談で値引きを要求しても良いのか
理由は「新車の値段は、値引きする事を前提とした値付けがされている」からです。
ディーラーからもらう見積書に値引き額の記載欄を設けてある事が、値引きを前提としている事を物語っています。
ただディーラーも商売ですから闇雲に値引きする事はできません。値引きするには、それ相応の理由が必要なのです。
その理由付けを行うのが、値引き交渉です。値引き交渉を通して、ディーラーとお互いに損をしない合意点を探るのです。
値引き交渉の対象について
値引き交渉の対象は、下記の通りです。
- 車両本体価格
- ディーラーオプション
- 下取り車の買取額
- 諸費用(納車費用、車庫証明書申請代行費用)
順番に解説します。
車両本体価格
値引き交渉の対象として、車両本体価格を真っ先に思い浮かべる方が多いでしょう。
車両本体価格からの値引き額目安は、概ね車両本体価格の10%です。
ディーラーオプション
フロアマットやカーナビ等のディーラーオプションも値引き交渉の対象となります。
ディーラーオプションからの値引き額目安は、概ねディーラーオプション総額の20%程度です。
なお、メーカーオプション(生産ラインで組み込むオプション)からは、ほぼ値引きはありません。
下取り車の買取額
下取り車がある場合は、下取り車の買取査定額アップも交渉対象となります。
下取り車の買取査定額が妥当性であるかを判断するには、事前に自動車買取店へ買取金額の査定を依頼して買取金額の相場を押さえておきましょう。
下取り車の買取相場を知る具体的な方法は、コチラの記事で解説しています。
>>下取り車の買取相場を知ろう 何も知らずに下取りに出してしまうと損をする可能性があります
諸費用(納車費用、車庫証明書申請代行費用)
見積書に計上されている諸費用の中で、 納車費用と車庫証明書申請代行費用はカット対象となります。
納車費用はディーラー店頭で納車すれば、カット可能です。
車庫証明書申請代行費用は自分で手続きを行えばカットできますが、交渉次第では費用をカットしても手続きはセールスさんにサービスで行ってもらう事も可能です。
値引き交渉の順番について
値引き交渉は、まず「車両本体価格」と「ディーラーオプション」を対象に行い、値引き額が限界を迎えた所で「下取り車の買取額アップ」を交渉する事で最大限の値引き金額を狙えます。
なお「諸費用のカット」は、契約直前に交渉する様にしましょう。
理由は商談初期から諸費用のカットを持ち出すと、セールスさんに「値引きにうるさい客」と悪印象を与えてしまうからです。
値引き交渉がしづらい車もあるので注意
新車であれば何でも大幅値引きが獲得できる訳では無く、値引き交渉がしづらい車もあります。
値引き交渉がしづらい車の例は、下記の通りです。
- 軽自動車:元々の車両本体価格が低いため、普通車と比較すると値引き額は少なめになります
- 高級車:ブランドイメージを守るため、値引きに対するガードは堅めです
まとめ
値引きを要求しても良い理由を解説しました。
この記事の要点は、次の通りです。
値引き交渉を苦手に感じられる方もいらっしゃると思いますが、「新車は値引きしてナンボ」との意識を持って商談に臨んでください。
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